投資指標 用語集

本業の稼ぎ。事業規模を示す。チャートでは売上高、営業収益、完成工事高など各会計基準、各業種における損益計算書のトップラインを標準化している。

定義・計算式

企業の本業から得た収益。会計基準や業種により、売上高、営業収益、完成工事高など異なる表示科目が使われる。

使い方

事業規模と成長率を見る基礎指標。利益率や費用比率の分母にもなるため、収益性分析の起点になる。

売上高から売上原価を差し引いた利益。商品やサービス自体の粗い採算を示す。

定義・計算式

売上総利益 = 売上高 - 売上原価。

使い方

価格設定、原価管理、商品構成の変化を見る入口。販管費を含まないため、事業運営全体の利益とは分けて見る。

本業から得た利益。売上高から売上原価、販売費及び一般管理費などを差し引いた収益力を示す。

定義・計算式

損益計算書上の営業利益または営業損失。本業の収益から売上原価や販売費及び一般管理費などを差し引いた利益。

使い方

本業の稼ぐ力を見る中心指標。一時的な金融損益や税金の影響を除いて、事業そのものの採算を比較しやすい。

営業利益に営業外損益を加減した、日本基準でよく使われる利益項目。

定義・計算式

経常利益 = 営業利益 + 営業外収益 - 営業外費用。

使い方

金融収支や持分法損益を含めた利益水準を見る。営業利益との差から営業外要因の影響を確認できる。

税金や特別損益を反映した最終利益。株主に帰属する利益を見る基礎になる。

定義・計算式

主に親会社株主に帰属する当期純利益を対象にする。

使い方

最終的な利益水準を見る指標。ただし一時損益や税効果の影響を受けやすいため、営業利益やCFと併せて見る。

営業利益に減価償却費などを戻した、償却前の利益。現金収益力に近い利益指標として使われる。

定義・計算式

EBITDA = 営業利益 + 減価償却費 + のれん償却費など。

使い方

設備投資や償却負担が大きい企業の収益力比較に使う。ただし運転資本や維持投資は反映しない。

売上高に対する売上総利益の割合。商品やサービスの粗利率を示す。

定義・計算式

売上総利益率 = 売上総利益 ÷ 売上高。売上高が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

価格決定力、原価率、商品構成の変化を見る。低下が続く場合は競争激化や原価上昇を疑う。

売上高に対する営業利益の割合。本業の収益性と価格決定力、費用統制の強さを示す。

定義・計算式

営業利益率 = 営業利益 ÷ 売上高。売上高が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

同業比較や時系列比較で採算の変化を見る。売上成長と同時に改善していれば、規模拡大による効率化が進んでいる可能性がある。

売上高に対する経常利益の割合。営業外損益を含めた利益率を示す。

定義・計算式

経常利益率 = 経常利益 ÷ 売上高。売上高が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

本業以外の金融収支などを含む利益率。営業利益率との差で営業外要因の重さを確認できる。

売上高に対する最終利益の割合。税金や一時損益を含めた最終的な採算を示す。

定義・計算式

純利益率 = 純利益 ÷ 売上高。売上高が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

株主に残る利益の厚みを見る。特別損益の影響で大きく振れるため、営業利益率と併用する。

売上高に対するEBITDAの割合。減価償却やのれん償却の影響を除いた収益性を見る。

定義・計算式

EBITDAマージン = EBITDA ÷ 売上高。EBITDAは営業利益に減価償却費やのれん償却額などを加えて算出する。

使い方

設備投資や償却負担が大きい企業の収益力を比較しやすい。ただし設備更新に必要な投資額は別途確認が必要。

売上に直接対応する原価。製造原価、仕入原価、サービス提供原価などを含む。

定義・計算式

損益計算書上の売上原価。業種により表示名が異なる場合がある。

使い方

粗利率を決める主要費用。原材料高、仕入価格、商品構成、稼働率の変化を読む材料になる。

売上高に対する売上原価の割合。売上のうち原価に使われた比率を示す。

定義・計算式

原価率 = 売上原価 ÷ 売上高。売上高が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

粗利率と表裏の関係。上昇が続く場合は価格転嫁不足や原価上昇の可能性がある。

営業、管理、研究開発など売上原価以外の事業運営費用。

定義・計算式

販管費 = 販売費及び一般管理費。

使い方

固定費構造や成長投資の重さを見る。売上成長に対して販管費率が低下すれば営業レバレッジが働いている可能性がある。

売上高に対する販管費の割合。事業運営コストの重さを示す。

定義・計算式

販管費率 = 販管費 ÷ 売上高。売上高が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

販売管理コストの効率を見る。成長投資局面では一時的に高くなることがある。

税引前利益に対する法人税等の割合。実際の税負担率を見る。

定義・計算式

実効税率 = 法人税等 ÷ 税引前利益。

使い方

税効果、一時差異、海外税率、繰越欠損金の影響を確認する。極端な値は一時要因の可能性がある。

営業活動で得た現金から投資活動への支出を差し引いた資金余力。株主還元や成長投資の原資になる。

定義・計算式

FCF = 営業キャッシュフロー + 投資キャッシュフロー。投資活動が支出超過の場合、投資キャッシュフローはマイナスになる。

使い方

会計上の利益が現金創出につながっているかを見る。継続的なプラスは財務の自由度を高める。

営業活動から生まれた現金収支。本業が現金をどれだけ生んだかを示す。

定義・計算式

キャッシュ・フロー計算書の営業活動によるキャッシュ・フロー。

使い方

利益の質を見る重要指標。営業利益や純利益と比べて大きく下回る場合は運転資本や回収条件を確認する。

設備投資、投資有価証券、事業買収など投資活動による現金収支。

定義・計算式

キャッシュ・フロー計算書の投資活動によるキャッシュ・フロー。支出超過の場合はマイナスになる。

使い方

成長投資や維持投資の規模を見る。営業CFと合わせるとFCFの源泉が分かる。

借入、返済、配当、自己株式取得など財務活動による現金収支。

定義・計算式

キャッシュ・フロー計算書の財務活動によるキャッシュ・フロー。資金調達はプラス、返済や還元はマイナスになりやすい。

使い方

資金調達と株主還元の動きを見る。営業CFや投資CFと合わせると資金繰りの全体像が分かる。

売上高に対するフリーキャッシュフローの割合。売上がどれだけ自由資金に変わったかを示す。

定義・計算式

FCFマージン = FCF ÷ 売上高。売上高が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

収益の現金化と投資負担を同時に見る。高く安定していれば資金創出力が強い。

売上高に対する営業キャッシュフローの割合。本業の現金創出率を示す。

定義・計算式

営業CFマージン = 営業CF ÷ 売上高。売上高が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

利益率と比べることで、会計利益が現金に転換されているかを確認できる。

純利益に対する営業キャッシュフローの倍率。利益が現金化されている度合いを示す。

定義・計算式

CCR = 営業キャッシュフロー ÷ 純利益。純利益が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

利益の質を見る。1倍を大きく下回る状態が続く場合は売掛金増加や在庫増加などを確認する。

有形・無形資産の取得額を期間配分した費用。キャッシュアウトを伴わない費用としてCFで調整される。

定義・計算式

キャッシュ・フロー計算書の減価償却費、またはPL/CFに含まれる減価償却費を対象にする。

使い方

設備集約度や過去投資の重さを見る。EBITDAや維持投資の分析にも使う。

買収で発生したのれんを期間配分して費用化した額。日本基準では償却される。

定義・計算式

キャッシュ・フロー計算書またはPLののれん償却額を対象にする。

使い方

M&A後の利益圧迫要因を見る。現金支出を伴わないが、買収価格の回収可能性と併せて確認する。

借入金や社債などに対して支払った利息。資金調達コストを示す。

定義・計算式

キャッシュ・フロー計算書の利息の支払額を使う。表示上は支出額として扱うことがある。

使い方

有利子負債の重さと金利上昇耐性を見る。営業CFや利益に対する比率で負担感を確認する。

1株あたりの利益。株式分割調整後の値を使い、株主に帰属する利益の成長を示す。

定義・計算式

EPS = 親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数。株式分割がある場合は調整後の値で比較する。

使い方

株主価値の増加を測る基本指標。PERや配当性向など多くの株価指標の基礎になる。

1株あたりの年間配当金。株式分割調整後の値を使い、株主還元の水準を示す。

定義・計算式

DPS = 年間配当金 ÷ 株式数。株式分割がある場合は調整後の値で比較する。

使い方

配当成長や減配リスクを見る。EPSやFCFと比較すると、配当の持続可能性を評価しやすい。

1株あたりの純資産。株主資本の蓄積を1株単位で示す。

定義・計算式

BPS = 純資産または自己資本 ÷ 発行済株式数。

使い方

PBRや残余利益モデルの基礎になる。長期的な積み上がりは内部留保の蓄積を示す。

1株あたりのフリーキャッシュフロー。株主に帰属しうる現金創出力を1株単位で示す。

定義・計算式

1株当たりFCF = FCF ÷ 発行済株式数。

使い方

EPSと比較すると、利益と現金創出の差が分かる。配当余力を見る補助指標になる。

利益剰余金を1株単位にした値。内部留保の蓄積を株式数の影響をならして見る。

定義・計算式

1株当たり利益剰余金 = 利益剰余金 ÷ 発行済株式数。

使い方

長期的な利益蓄積と自己資本の厚みを見る。株式分割や自己株式の影響を考慮して確認する。

自己資本に対する利益の割合。株主資本を使ってどれだけ利益を生んだかを示す。

定義・計算式

ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本。

使い方

資本効率を見る代表指標。ただし過度なレバレッジや一時利益で高くなる場合があるため、財務安全性と併せて見る。

投下資本に対する事業利益の割合。事業に使った資本の効率を示す。

定義・計算式

ROIC = 税引後営業利益 ÷ 投下資本。

使い方

事業の資本効率を見る。WACCを上回っていれば企業価値を創出している可能性が高い。

株価が1株当たり利益の何倍かを示す倍率。利益に対する市場評価を見る。

定義・計算式

PER = 株価 ÷ EPS。

使い方

利益成長期待やリスク評価を反映する。低PERでも利益が一時的に高い場合は割安とは限らない。

株価が1株当たり純資産の何倍かを示す倍率。純資産に対する市場評価を見る。

定義・計算式

PBR = 株価 ÷ BPS。

使い方

資本効率や資産価値への評価を読む。ROEが高い企業ほど高PBRが許容されやすい。

時価総額が売上高の何倍かを示す倍率。利益が小さい成長企業の評価にも使われる。

定義・計算式

PSR = 時価総額 ÷ 売上高。1株指標で見る場合は、株価 ÷ 1株当たり売上高として同等に扱う。

使い方

売上規模に対する市場評価を見る。利益率が大きく異なる企業同士では単純比較しにくい。

企業価値がEBITDAの何倍かを示す倍率。資本構成の違いをならして企業価値を比較する。

定義・計算式

EV/EBITDA = EV ÷ EBITDA。EBITDAが0または欠損の場合は算出しない。

使い方

買収倍率や同業比較で使う。設備更新投資や運転資本の違いは別途確認が必要。

株価に対する年間配当金の割合。現在の株価水準に対するインカムリターンを示す。

定義・計算式

配当利回り = 1株当たり年間配当金 ÷ 株価。

使い方

株主還元の魅力度を見る入口。ただし高利回りは減配リスクや株価下落を反映している場合がある。

利益のうち配当に回した割合。配当政策と利益還元の強さを示す。

定義・計算式

配当性向 = 1株当たり配当金 ÷ EPS。EPSが0または欠損の場合は算出しない。

使い方

配当の持続可能性を見る。高すぎる状態が続く場合は減配リスクが高まる。

自己資本に対する配当の割合。利益変動に左右されにくい還元姿勢を見る指標。

定義・計算式

DOE = 年間配当総額 ÷ 自己資本。1株指標ではDPS ÷ BPSでも近似できる。

使い方

安定配当方針を見る。ROEと配当性向の掛け算としても解釈できる。

企業が保有するすべての資産。事業規模と資本投入量を示す。

定義・計算式

貸借対照表の資産合計。流動資産と固定資産などを合計した値。

使い方

売上高や利益と比較して資産効率を見る。総資産が急増した場合は投資、買収、在庫増加などを確認する。

現金、売上債権、棚卸資産など短期に現金化される資産。

定義・計算式

貸借対照表の流動資産。1年以内に現金化または費用化される資産を中心に含む。

使い方

短期の支払能力や運転資本の状況を見る。売上債権や棚卸資産の増加は資金繰りに影響する。

有形固定資産、無形固定資産、投資その他の資産など長期に保有する資産。

定義・計算式

貸借対照表の固定資産。長期利用または長期保有を目的とする資産を含む。

使い方

設備投資型か資産軽量型かを見る。自己資本との比較で固定資産比率も確認する。

建物、機械、土地など形のある長期資産。製造業やインフラ企業で大きくなりやすい。

定義・計算式

貸借対照表の有形固定資産。建物、機械装置、土地、建設仮勘定などを含む。

使い方

設備集約度や減価償却負担を見る。成長投資や老朽化の確認には設備投資額と併せて見る。

ソフトウェア、特許権、顧客関連資産など形のない長期資産。

定義・計算式

貸借対照表の無形固定資産。のれんを含める表示と分ける表示がある。

使い方

買収やシステム投資の影響を見る。償却や減損リスクも併せて確認する。

投資有価証券、長期貸付金、敷金など事業運営以外の長期資産。

定義・計算式

貸借対照表の投資その他の資産。固定資産の一区分として表示される。

使い方

政策保有株や余剰資産の大きさを見る。資本効率や非事業資産評価に影響する。

長期保有目的の株式や債券などの有価証券。政策保有株式を含むことがある。

定義・計算式

貸借対照表の投資有価証券。固定資産の投資その他の資産に含まれることが多い。

使い方

非事業資産や含み益の確認に使う。資本効率や株主還元余力の分析材料になる。

企業が保有する現金、預金、現金同等物。短期の支払能力を示す。

定義・計算式

貸借対照表の現金及び預金、またはキャッシュフロー計算書の現金及び現金同等物を使う。

使い方

財務安全性と投資余力を見る。多すぎる場合は資本効率や還元余地も論点になる。

販売済みだが未回収の代金。売掛金や受取手形などを含む。

定義・計算式

貸借対照表の売上債権。売掛金、受取手形などを含む。

使い方

回収期間や与信リスクを見る。売上より速く増える場合は回収遅延や条件悪化を疑う。

商品、製品、原材料、仕掛品など販売または生産に使う在庫。

定義・計算式

貸借対照表の棚卸資産。業種により商品、製品、仕掛品などの内訳が異なる。

使い方

需要鈍化や在庫評価損のリスクを見る。売上に対して急増する場合は注意が必要。

短期保有の株式、債券、投資信託など。流動資産に含まれる金融資産。

定義・計算式

貸借対照表の有価証券。長期保有分は投資有価証券に分類される。

使い方

現金に近い流動性資産として見る。価格変動リスクや資金余力の確認に使う。

買収価格が被取得企業の純資産を上回る部分。将来収益力への期待を表す。

定義・計算式

貸借対照表ののれん。日本基準では原則償却、IFRSでは減損テストの対象になる。

使い方

M&Aの規模と減損リスクを見る。利益に対する償却負担や純資産に対する大きさも重要。

借入金、仕入債務、未払金など将来返済または履行が必要な義務。

定義・計算式

貸借対照表の負債合計。流動負債と固定負債を合計した値。

使い方

財務レバレッジと安全性を見る。資産や純資産とのバランスが重要。

資産から負債を差し引いた残余。株主資本やその他包括利益累計額などを含む。

定義・計算式

純資産 = 資産 - 負債。貸借対照表の純資産合計を使う。

使い方

財務の厚みとPBRの基礎を見る。利益剰余金や自己株式の内訳も併せて確認する。

過去の利益のうち社内に蓄積された部分。内部留保の中心項目。

定義・計算式

貸借対照表の利益剰余金。純資産の内訳として表示される。

使い方

長期的な利益蓄積と財務余力を見る。赤字や配当で減少することがある。

借入金や社債など利息負担を伴う負債。財務レバレッジの中心項目。

定義・計算式

短期借入金、長期借入金、社債など利息負担を伴う負債を合計した値。

使い方

金利上昇耐性と財務安全性を見る。営業CFや現金とのバランスが重要。

有利子負債から現金などを差し引いた実質的な借入負担。

定義・計算式

純有利子負債 = 有利子負債 - 現金及び預金。

使い方

実質的な財務レバレッジを見る。マイナスならネットキャッシュ状態を示す。

総資産に占める自己資本の割合。財務安全性を示す代表指標。

定義・計算式

自己資本比率 = 自己資本 ÷ 総資産。

使い方

倒産耐性や財務余力を見る。業種により適正水準は大きく異なる。

自己資本に対する有利子負債の割合。借入依存度を示す。

定義・計算式

D/Eレシオ = 有利子負債 ÷ 自己資本。

使い方

財務レバレッジと金利耐性を見る。高いほど借入依存が大きい。

純有利子負債を自己資本で割った比率。現金を差し引いた実質借入依存度を示す。

定義・計算式

ネットD/Eレシオ = 純有利子負債 ÷ 自己資本。

使い方

手元資金を考慮した財務安全性を見る。マイナスならネットキャッシュ状態。

時価総額などに対するネットキャッシュの割合。株価に対する現金余力を見る。

定義・計算式

ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ 時価総額など。ネットキャッシュは現金等から有利子負債を控除した値。

使い方

安全余力や資本効率を確認する。高すぎる場合は成長投資や還元余地が論点になる。

固定資産が純資産に対してどれだけ大きいかを示す比率。長期資金で固定資産を賄えているかを見る。

定義・計算式

固定資産比率 = 固定資産 ÷ 純資産。

使い方

設備投資型企業の財務安定性を見る。高い場合は固定資産の資金調達構造を確認する。

資産や自己資本などに対する有利子負債の重さを示す安全性指標。

定義・計算式

有利子負債比率 = 有利子負債 ÷ 資産または自己資本など。

使い方

借入負担の重さを見る。営業CF、利息支払額、現金残高と併せて確認する。

資産や時価総額などに対する現金の厚みを示す比率。

定義・計算式

現金比率 = 現金及び預金 ÷ 資産または時価総額など。

使い方

短期安全性や資本効率を見る。高すぎる場合は余剰資金の使い方が論点になる。

株式市場が評価する企業の株主価値。株価と発行済株式数から算出される。

定義・計算式

時価総額 = 株価 × 発行済株式数。

使い方

企業規模、市場評価、バリュエーション倍率の基礎になる。株価変動で大きく変わる。

株主価値に純有利子負債などを加えた、事業全体の価値。

定義・計算式

EV = 時価総額 + 有利子負債 - 現金及び現金同等物など。

使い方

資本構成の違いをならした企業価値比較に使う。EV/EBITDAなどの倍率の分子になる。

1株あたりの市場価格。市場参加者の期待とリスク評価を反映する。

定義・計算式

有報に記載された株価や、評価モデルの入力値・出力値として扱う1株あたりの価格。

使い方

PER、PBR、配当利回りなどの分子・分母になる。短期変動より、利益や純資産との関係で見る。

モデルで推定した1株あたりの価値。現在株価との比較で安全余裕を考える。

定義・計算式

残余利益モデルなどの入力条件から推定する。

使い方

前提に強く依存するため絶対値ではなく感応度を見る。現在株価との差は投資判断の材料の一つ。

株価上昇による値上がり益。配当とは別の投資リターン。

定義・計算式

キャピタルゲイン = 売却価格または理論株価 - 取得価格または前期株価。

使い方

投資リターンの値上がり部分を見る。配当と合算してトータルリターンを確認する。

株価変動と配当を合算した投資収益率。

定義・計算式

トータルリターン = (株価変動 + 配当) ÷ 前期株価。

使い方

配当株と成長株を同じ投資収益として比較できる。税金や取引コストは別途考慮が必要。

将来価値を現在価値に割り引くための利率。投資家が要求するリターンを表す。

定義・計算式

理論株価計算ではCAPMなどから株主資本コストを推定し、将来利益や残余利益を割り引く。

使い方

理論株価への影響が大きい前提。わずかな変更でも評価額が大きく変わることがある。

ROEから株主資本コストを差し引いた差。株主資本に対する超過収益力を示す。

定義・計算式

エクイティスプレッド = ROE - 株主資本コスト。

使い方

プラスなら株主資本コストを上回る価値創出、マイナスなら価値毀損の可能性を示す。

理論株価モデルで高成長や超過収益を見込む期間。

定義・計算式

残余利益モデルでは、一定期間の利益成長や超過収益を現在価値に割り引いて評価する。

使い方

長く置くほど理論株価は高くなりやすい。競争優位の持続性と整合しているかが重要。

明示的な予測期間の後に残る企業価値。理論株価の大きな構成要素になりやすい。

定義・計算式

継続価値は永久成長率や継続期割引率などの前提から算出する。

使い方

評価額への寄与が大きいため、永久成長率や割引率の前提を保守的に見る必要がある。

企業が雇用する従業員の人数。事業規模と人的資本の大きさを示す。

定義・計算式

有価証券報告書に記載される従業員数。開示上の対象範囲は企業により異なる。

使い方

売上高や営業利益と組み合わせて、一人当たり生産性を見る。M&Aや雇用形態変更で大きく変わる。

提出会社の従業員1人あたり平均年間給与。人的資本コストの目安になる。

定義・計算式

有価証券報告書の従業員情報に記載される平均年間給与。開示上の対象範囲は企業により異なる。

使い方

人件費水準や高付加価値性を見る。対象範囲や従業員構成と併せて読む。

提出会社従業員の平均年齢。人員構成の成熟度を見る。

定義・計算式

有価証券報告書の従業員情報に記載された平均年齢を使う。

使い方

若返り、採用拡大、事業成熟度の参考になる。単独では良し悪しを判断しない。

提出会社従業員の平均勤続年数。人材の定着度や組織の成熟度を見る。

定義・計算式

有価証券報告書の従業員情報に記載された平均勤続年数を使う。

使い方

離職率や採用拡大局面を読む補助指標。長ければ良いとは限らず、年齢構成や成長ステージと併せて見る。

従業員1人あたりの売上高。人的資本の売上生産性を示す。

定義・計算式

従業員一人あたり売上高 = 売上高 ÷ 従業員数。

使い方

労働集約度や高付加価値性を見る。同業比較で特に有効。

従業員1人あたりの営業利益。人的資本がどれだけ利益を生むかを示す。

定義・計算式

従業員一人あたり営業利益 = 営業利益 ÷ 従業員数。

使い方

人員効率と利益生産性を見る。売上生産性より収益性を反映しやすい。

一人あたり売上高が平均給与の何倍かを示す倍率。人件費に対する売上生産性を見る。

定義・計算式

一人売上/給与 = 従業員一人あたり売上高 ÷ 平均年間給与。

使い方

労働生産性と給与水準のバランスを見る。業種差が大きいため同業比較向き。

一人あたり営業利益が平均給与の何倍かを示す倍率。人件費に対する利益生産性を見る。

定義・計算式

一人あたり営業利益/給与 = 従業員一人あたり営業利益 ÷ 平均年間給与。

使い方

高付加価値性と人件費負担のバランスを見る。景気循環や一時損益の影響に注意する。

平均給与などの人件費指標を売上高と比較した比率。人件費負担の目安になる。

定義・計算式

給与比率 = 平均給与などの人件費指標 ÷ 売上高。

使い方

人的資本への支払い水準と売上規模の関係を見る。同業比較や時系列比較で使う。

総資産が売上高をどれだけ生んでいるかを示す効率性指標。

定義・計算式

総資産回転率 = 売上高 ÷ 総資産。

使い方

資産効率を見る。低下が続く場合は資産増加に売上が追いついていない可能性がある。

企業が発行している株式数。1株指標や時価総額の計算に使う。

定義・計算式

有価証券報告書の発行済株式総数を使う。自己株式の扱いは指標により異なる。

使い方

増資、自己株式取得、株式分割の影響を見る。EPSやBPSの変化要因になる。

PERとPBRを掛け合わせた評価指標。利益と純資産の両面から株価評価を見る。

定義・計算式

MIX係数 = PER × PBR。

使い方

単一倍率だけでは見えにくい割高・割安感を見る補助指標。構成要素の確認が前提。

前年同期と比べた増減率。四半期や年次の成長率を見る。

定義・計算式

YoY = 当期値 ÷ 前年同期値 - 1。前年同期値が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

季節性をならして成長を確認できる。決算期変更や比較不能期間には注意する。

会社予想に対する実績の達成度。期中決算で通期計画の進み具合を見る。

定義・計算式

進捗率 = 実績値 ÷ 会社予想。予想値が0または欠損の場合は算出しない。

使い方

業績予想の上振れ・下振れ可能性を見る。季節性が強い企業では単純な月割り比較は危険。

売上高に対する利益の割合。利益率として収益性を見るための総称。

定義・計算式

マージン = 利益 ÷ 売上高。対象利益により営業利益率、純利益率などに分かれる。

使い方

売上規模の違う企業を比較しやすくする。利益項目の定義を確認して使う。